以前、「期限切れ3ヵ月後の牛乳を飲んだらどうなるか？」というのを書きましたが、驚いたことにうまかったんです、これが。
そしてまたまた事務所の冷蔵庫に１年間眠っていた秘蔵熟成牛乳を先ほど取り出してまいりました。半年過ぎたあたりから恐ろしくて開封する気も起きなくなっていたんですが、（親が昭和一桁なもんで）、食べ物を捨てるというのに非常に抵抗がありまして・・・・。
いったい中はどうなっているのか。
すんごいことになっているのか。
それとも、またしても正常なのか。
答えやいかに！？
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池田信夫ブログを愛読している影響で、「地デジ？、デジタルハイビジョン？、ふん！」と思っていたのですが、最近、地デジチューナー付テレビを買ったところ（というか、いまどき地デジチューナー付でないテレビもあまり売ってないとは思いますが）、地デジ、なかなかいいじゃないですか。
電波の利用効率とか電波利用料の問題とかアナアナ変換とかの話はともかく、利用者にとっては、同じタダなら画質がきれいな方がいいに決まってます。
「ごくせん」も目が痛いくらい鮮やかだし。世界遺産モノなどは、本当に旅行してる気分になるくらいであります。
さて、もう一つ地デジで変わったところが、テレビのリモコン。
テレビ朝日が「５」で、テレビ東京が「７」、教育テレビが「２」になって、私のリモコンでは、テレビ神奈川が「３」にアサインされてます。
結果として、「３」を押してしまう確率が非常に高まってます。
（朝なんか、Bloombergテレビやってて見ちゃったりして。）
テレビ神奈川の（潜在的な）媒体価値は、非常に高まっているんじゃないでしょうか。
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マスコミでは、「買収防衛策＝経営陣の保身だ」的な報道が行われがちですが、実際、日本の会社法や上場規定（適時開示規則）、その他明文化されていない指導等を踏まえて「買収防衛策」を導入しようとすると、「買収防衛策」が「保身」を意図していなくても「保身」に見えてしまうんじゃないでしょうか？というお話。
一般の方のみならず、マスコミの記者の方や機関投資家等の方、学者の方々も、実務上、具体的にどのようなプロセスや制限の下で上場企業が買収防衛策を導入しているか必ずしもよくご存じないと思いますので、（私もすべてを知っているというわけではないのですが）、私が見聞きした導入実務の実態について書いておきたいと思います。
（以下、長文。）
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前のエントリでご紹介したACGAの白書に引用されているゴールドマンさんのチャートの「”poison pills can backfire”」というキーワードでGoogleで検索してみると、ACGAのホームページ
http://www.acga-asia.org/public/files/KathyMatsui-CorpGovernance-200711.pdf
に、ゴールドマンのストラテジストのキャシー松井さんの「Asian Business Dialogue on Corporate Governance 2007」というpdfが掲載されていて、ここに前出のとまったく同じチャートが掲載されています。
出所はキャシー松井さん、ということのようですね。
前のエントリで47thさんに約２年ぶりにコメントいただきまして、
さすがにイベント・スタディのイロハのイ(アブノーマル・リターンの定義)なんでβを考慮していないというのは･･･
とおっしゃってましたが、このチャートは「イベントスタディ」とは書いてなくて、「relative performance」とあるだけですから、やはり「β」は考慮せずに、単純にインデックスとの比を取っただけという可能性は高いと思います。
キャシー松井さんが、ACGAのある香港をはじめ世界中でこのチャートをもとに「poison pills can backfire」という説明をして回っているとすると、エラいこっちゃですね・・・。
日本のマスコミの人も、こうしたデータを「ふむふむ」と無批判に聞いて、「買収防衛策の導入には、外国人投資家の批判も根強い」てな記事を書いて、それを読んで「買収防衛策ってのはイカンらしいよ・・・」という世論が形成されているとしたら・・・・とんでもないことですね。
（ではまた。）
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午前中に書いた、「ACGA「日本のコーポレート・ガバナンス白書」で考える、買収防衛策の世論の歪み」について、某アナリスト氏とメールでディスカッションさせていただいて気づいた補足。
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買収防衛策というのは深い会社法的知識が必要であり、高度に技術的で非常にわかりづらい。会社法等の制度に依拠するということは、単純に「他の国ではこうだから」という理解の仕方ができないということでもあるし、一方で法律論とはまったく関係がない経済的な「株主価値の極大化」という使命も追っており、企業価値とはどういうものか、市場はどういった反応をするのか、といった経済的・経営的視点も必要で、これらの知識を総合的に理解している人というのは、極めて数が少ないんだろうなあ、ということを最近、痛切に感じます。
先日も、会社法や金融商品取引法については非常に深い知見をお持ちの弁護士さんに買収防衛策についてご説明したところ、まったく勘違いをした理解をされていたというのを聞いて、愕然となりました。その方でその理解だったら、世の中のほとんどの人はちゃんと理解してないんだろうなあ、と。
たぶん、本当に買収防衛策を総合的に理解している人というのは、日本で数百人、へたしたら数十人程度に限られちゃうんじゃないでしょうか。
（「オレはその数十人に入ってるぜ」というわけではありませんので、念のため。私もよくわからない部分が多々あります。）
結果として、一般の人の理解の仕方は「イメージで」「なんとなく」というものになります。つまり、マスコミがなんとなく買収防衛策にネガティブな論調を取れば、「買収防衛策＝株主にとってはマイナス」という世論が容易に形成されてしまいます。
・・・という前置きはさておき。
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平成20年の新司法試験の問題が、法務省のウェブに公開されました。
http://www.moj.go.jp/SHIKEN/SHINSHIHOU/h20-21jisshi.html
私、今年も中央大学法科大学院で、大杉先生といっしょに「ベンチャーと法」の授業を受け持たせていただいているのですが、なんか今年は昨年より、私の授業の時の生徒のみなさんの視線が熱いような気がしております。
昨年に比べて私の授業のやり方が特に上手になったということはないと思うので、やはり背景としては、司法試験の民事系科目の試験で上場前後のベンチャー実務っぽい内容の問題がここ数年連続していること（今年も第二問にそれっぽい問題が）が大きいのかと思います。
また、昨年の授業で私が学んだことの一つは、やはり日本のロースクールの場合、いくら合格後の実務で役に立つだろうと思って親切でいろいろご説明しても、やはり、目の前に司法試験という大きな壁が立ちはだかってますので、生徒さん方も「受かった後」の話についてはあまり勉強するインセンティブがわかないんだろうなあ、ということであります。
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