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寺島進氏(喫茶店のマスター役)のWikipediaの記述を見ていたら、
映画のデビュー作は、松田優作監督の『ア・ホーマンス』。
松田優作は芸能界に入って初めて褒めてくれた人だとか。
という記述を発見。
(うーん。
趣深いですねえ・・・。)
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最近の外資系金融機関のサブプライム関係の巨額損失のニュースには、まったく驚かなくなっていたんですが。
http://online.wsj.com/article/SB120115814649013033.html(有料)
Societe General Hit by $7 Billion Fraud-Related Loss, $3 Billion in Write-Downs
France’s Societe Generale said a trader’s fraud will result in a $7.16 billion loss and it will write down an additional $3 billion in assets related to subprime-debt exposure. The bank plans to raise $8 billion in capital in coming weeks.
「$7 Billion Fraud-Related Loss」って、”どんだけー”!
ベアリングスや大和銀行事件時代ならともかく、いまどきの大手金融機関の内部統制で、トレーダーにこれだけの損失を出させる隙があるもんなんですね。
The trader is responsible for “plain vanilla” futures hedging on European equity market indices and had taken massive fraudulent directional positions in 2007 and 2008 beyond his authority, abusing his knowledge of the group’s security systems, SocGen said.
とのことですが、悪用されたセキュリティ・システムの知識って、どんなんでしょうか?
これだけ巨額の損失を出しておきながら、通年で利益が出る、というのもスゴい。
(ではまた。)
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前回のエントリに、葉玉さんからコメントいただきました。(こちらをご参照。)
この事業承継税制が考えられたのは、(選挙対策のバラマキという見方もできなくはないですが)、基本的にはまさに葉玉さんがおっしゃるように、相続で大変苦労されている中小企業の事例を見聞きして、真面目に日本の将来のためを考えたからではないかと思います。
私は基本的には、相続税を優遇するよりも、上場なりバイアウトなりLBOなり「売買」で解決できるような社会にしていくべきだという方向で考えているのですが、そういったスキーム構築のサポートや税務アドバイス、ファイナンス等を受けられない企業も非常に多いと考えられ、なかなかスパッとした解決策は難しそうです。
そういった視点も含めたり含めなかったりで、以下、「どういう企業が対象になるか」「国民の理解は得られるのか?」といったあたりを中心に、続編としてこの事業承継税制の性質について検討してみたいと思います。
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昨日、有名なエコノミストの方を講師に招いた勉強会に参加させてもらったんですが、以下は、その席上で出た発言やご意見。
例えば、東北地方ブロックを考えてみると、秋田や福島からは、仙台にバスでわずか1,000円から1,500円で行くことができる。このため、秋田や福島の人は、地元の百貨店で買い物するよりも、仙台の大型の百貨店まででかけたほうがいいから、仙台だけが栄えて秋田や福島は地盤沈下するという一極集中化の現象が起きている。本来はこの淘汰の流れを「加速」することが必要なのだが、日本では、「それは地方切捨てだ!」という一言で、学者も政治家も思考停止してしまって、誰も本当のことが言えない。私も、もちろん地方の人の前では、こんなことは言わない。
また、北海道の有効求人倍率は1を大きく切っているが、名古屋では2倍もある。にも関わらず、北海道の人は名古屋に行かない。北海道の人に聞くと、「結局、なんだかんだ言って、ここの居心地がいいんだよね。」と。つまり、格差が広がっていることが問題ではなく、格差がまだ生ぬるいことが問題なのだ。
今後、少子化で日本の労働人口が減る中で、バングラデシュやイランから名古屋に来てもらって、日本語の勉強を一からはじめるのと、北海道から名古屋に人が移るのと、どちらが効率がいいか?北海道の人は日本語もしゃべれるし日本のビジネスの慣習にも通じている「即戦力」である。こちらの人材を活用する方が効率がいいに決まっている。にもかかわらず、この人は失業者として北海道でそれなりに暮らしていけてしまうのだ。
同様に、秋田や福島の百貨店がつぶれて、その人たちが仙台の百貨店に働きに出れば、その方々は即戦力なのである。
日銀が本来国際的にあるべき水準より低く金利を設定する等の政策によって、企業は支払う利息が減免され、本来つぶれるべき企業がまだ温存されている。本来、そういう秋田や福島の将来性の無い店が淘汰されるような金利水準に設定することが必要なのだ。
特に地方の方は、こうした考え方には強い抵抗感を感じられるでしょうし、昨今の情勢で、こうした意見が表に出てきて真剣に議論されることは(良くも悪くも)絶望的なので、残念ながら、日本全体が仲良く地盤沈下していく傾向が止まることは当面、無いでしょう。
昨日の日経新聞朝刊4面では、事業承継税制の拡充が取り上げられてましたが、これも同様ではないでしょうか。
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マスコミ各社さんが報道されてますが、日経さんのwebを拝見すると;
http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20080117AT1G1702E17012008.html
NHKは17日、報道局記者ら3人がインサイダー取引の疑いで証券取引等監視委員会の調査を受けていると発表した。昨年3月、外食産業が回転ずしチェーン店をグループ化するとのニュースに関連し、3人は放送前にそれぞれ回転ずしチェーン店の株式を1000—3000株購入、翌日売却して10万—40万円の利益を上げた疑い。(中略)2人は放送直前、原稿システム端末でニュース内容を知り、株式を購入したことを認めているが、1人はインサイダー取引を否定しているという。
とあります。
「倫理的」にこれが「ワルい」ことだ、というのは火を見るより明らかかと思います。少なくとも、仮にこれがOKなんてことになったら、一般の人は、「市場の公正さって一体何なのよ?」という気持ちになるだろうことは間違いないかと。
では、「これが有罪と言えるための法律上の要件は何?」というと、ぐぐっと難しい問題になる気がします。
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(AMNに参加しているブロガーのみなさんの新年会に参加してヨッパライモードで恐縮ですが)、新年会で「MacBook Air、購入した人!」と質問が出たら、すでに10人弱の人が手を上げてました。(さすがー。)
Unohの進太郎さんからは、「過去、WindowsからMacに移行したけど、大丈夫。」と、応援いただきました。Becky!のメールも、過去のLOGが数GBあるのでどうしようかと思ってましたが、「移行もできるらしいけど、過去のメールは過去のソフトで検索すればいいので」とのこと。そりゃそうか。
「未だにWindowsでないとどうしても動かないのは、ファームバンキングくらいかなあ。」とも。OS依存度の高いネットのサービス、反対!よろしくお願いいたします。>某メガバンク殿。
ネタフルのコグレさん、みたいもん!のイシタニさんには、「『15インチを待つ』なんて言ってないで、とっとと購入せい。」と指令をいただきましたが、人生の一大事ですので、マイペースでじっくり進めたいと思います。
(ではまた。)
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