昨日、Movable Type3.2のインストールをしながら思いついた素朴な疑問。
人間の赤ちゃんは、生まれてくるときに「おぎゃー」と泣きますが、なんででしょうか？
昔、「肺の中に入っている羊水をはき出すため」というような説明を聞いて単純に納得してたんですが、よく考えてみると、もしそうであれば他の哺乳類もみんな生まれてくるときに「おぎゃー」と言いそうなもんです。（動物の出産シーンで仔馬や子犬が「おぎゃー」と言ってるのを聞いたことがない。）
第一、出産という非常に無防備な状況で「おぎゃー」なんて声を出したら、自然界だと一発で他の動物に襲われちゃうはず。
人類が他の動物に比べて絶対的に強い立場を確立したのが何十万年前か知りませんが、他の動物の襲撃を受ける可能性がある限り、出生時に「おぎゃー」というのはかなり危険なことのはずで、「泣かない（で済む）遺伝子」を持った人類の方が生き残ってきたとしてもおかしくないと思うんですが。
とすると、人類が出生時に「おぎゃー」というようになったのは、ここ数千年くらいのことなんでしょうか。
（うーん？）

大変遅ればせながら（Uさんすみません）、このブログのシステム「Movable Type」のバージョンを3.2にアップ。
（以下、テクニカルな話に興味がない方には関係ない内容になっております。）

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本日もバタバタしてまして、茶飲み話で恐縮ですが。
先日、シリコンバレーから電話をいただくことになっていたのに、自宅の仕事用の電話番号を間違って伝えたりして右往左往した末にやっとつながって、「すみません、いつも事務所でも家でも外出先でも、最近はクライアントとのやりとりがほとんどメールで、電話を受けるということがあまり無いもんで。」と言い訳をしたところ、
「いやー、いかにも日本の方、って感じですね。」
と言われまして。
日本人のひがみ根性で、「いかにも日本の方」と言われると「バカにされてる」と思っちゃうわけですが、念のため「なんで？」と聞くと、
「シリコンバレーじゃ、モバイル端末なんて使ってるやつはまずいない。
営業マンで、シンプルなモバイル端末を使っているやつはいることはいるが、それもそんなに多くはない。
企業の回線もT1の1.5メガの回線。しかも、月650ドルもする。（！）
家庭用だとケーブルテレビがあるので、もうちょっと速くて安いが、企業は『ケーブルを引き込む配管がない』とか言われて、結局T1を使ってるケースが多い。」
とのこと。
日本じゃ、73歳になる私のオフクロですら、100MのBフレッツ光を使ってますぜ。しかも月50ドル未満。
「T1」は、90年代中頃に庶民が「ピ〜ロ〜、ピー、ガー、ザー」と28.8Kとか56Kのモデムで通信していた時代には、一部の大企業だけの特権でありブルジョワ〜な雲の上のあこがれ的存在としての響きがあったわけですが、21世紀になってからはついぞ聞いたことがありませんでした・・・。
ノートパソコンもKDDIのCDMA1Xwinで最大2.4Mbpsで快調ですし。
「いかにも日本の方」ってのはホメ言葉だったわけですね。
いつの間にか、あの「シリコンバレー様」よりスゴいブロードバンド環境になっていようとは。
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聞くところによると、オンライン証券の手数料も、日本はすでに世界最安値になっている、とか。
韓国もアメリカに比べるとかなり激安らしいですが、日本はさらにそれより安くて、すでに取引額に対して数ベーシス（0.0X％）程度の競争になってます。
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日本って、ダメなところをことさら強調して、「このままじゃ、世界に置いて行かれるー」とか「日本が地盤沈下するー」とか騒ぎますが、世界一になって見るとそれをひけらかすこともないわけで・・・なんと危機意識が強く、かつ控えめな国なんでしょう。
日本がこういう「消費者にやさしい」激烈な業者間競争が行われる国になったというのも、官庁がリーダーシップを発揮したとか、既存の大手キャリアが率先してやった、というよりは（のもさることながら）、元水天宮にあったあの会社のあの方のおかげ、という面が強い気もします。
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ひるがえって、資本市場の方ですが。
数年後に、（仮に）日本が名実ともに世界一の株式市場がある国になったときに、（上述の通り、そのときはたぶん、それをあまり意識しなくなると思いますが）、冷静に振り返って考えてみると、「ホリエモンの(反面教師の)おかげで、今の日本の株式市場があるなあ」という日がくるような気もします。
KKRミルケン氏とかエンロンもそうですが、資本市場というのは、その変革または止揚に貢献した（やりすぎちゃった）人を犯罪者という人柱にしてしか成長できない魔性の生き物なのかも知れませんね。
（ではまた。）

「本日、交流拘留勾留期限切れで粉飾容疑で堀江元社長再逮捕」、という説がささやかれていたので、株式交換と投資事業組合を使った自社株売買のところをもうちょっと深掘りしたエントリを書こうかと思っていたんですが、再逮捕、じゃなくて起訴になったようですね。

ライブドア関連会社「ライブドアマーケティング」（旧バリュークリックジャパン）の証券取引法違反事件で、東京地検特捜部は１３日、ライブドア前社長の堀江貴文容疑者（３３）ら４人と、法人としての同社とマーケティング社を同法違反（偽計、風説の流布）の罪で東京地裁に起訴した。（中略）
ライブドアを巡っては、本体の２００４年９月期決算が粉飾された疑いが出ており、特捜部は堀江容疑者らについて、同法違反（有価証券報告書の虚偽記載）容疑での再逮捕に向けた捜査を続ける。
（読売新聞） – 2月13日19時24分更新

簿価と時価、持分プーリング法(的)処理とパーチェス法的処理、粉飾かそうでないか、等、頭が整理されてきていたところだったんですが、ここ数日、オフィスの引っ越しでバタバタしてまして、いずれにせよ、凝ったことは書けなかったところではありました。
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新オフィスですが、かなり、いい感じで仕上がってきました。
コンセプトは「チョイ不良(ワル)」または「エロかわいい」(謎)。
夜景もかなり いい感じでエロいので、女性の方は夕暮れ以降、弊事務所にはいらっしゃらない方がいいかも知れません。（私と恋に落ちてしまうとまずいので。）
入り口の事務所名がまだ入ってなかったり、机の納期が遅れてたりでまだイマイチ締まりませんが、先ほど引っ越し荷物をすべて棚にしまって、パソコンも起動、光ファイバーにも無事接続完了して、なんとか仕事ができる体制は整いました。
（ルータの設定も自分でやる公認会計士、磯崎哲也がおおくりしました。）

「あなたたちの中で罪を犯したことのない者が、まず、この女に石を投げなさい。」
（ヨハネ8.7）

2004年の厚生労働省の調査だと高校三年生の喫煙率が2割強にまで下がっていますが（携帯電話代におこずかいが圧迫されて、とか。）、2000年度の調査だと、高校三年生男子の喫煙率は4割近く、高校までの喫煙経験は8割くらいだったと思います。
ニコチン等の化学物質が脳に作用するせいで、未成年で喫煙の習慣ができると、成人になってからタバコを吸い始めた人よりもはるかに禁煙しにくいそうで。
「タバコは二十歳になってから」と言いますが、私は今まで、「未成年の時にはタバコを吸ったことが無いけど二十歳以降、喫煙の習慣が出来た」という人に出会ったことがないです。（二十歳にもなれば、モノの分別は付くはずで。）
テレビで医師が、「未成年の喫煙は”病気”としての対応が必要」と言ってましたが、世界的にそういう対応で未成年の喫煙率は下がってきているようですね。タバコ会社の将来のキャッシュフローは、未成年のうちにタバコを吸う人がどのくらい残るか、にかかっているかも。
と考えると、某男性アイドルグループは（「依存症」にまでなっているとは思えないのに）飲酒しても名前が出ないにも関わらず、加護ちゃんは名前がでちゃうのは、かわいそうといえばかわいそう。グループに何人もいたら、だれが飲酒したかわからないけど、「Ｗ（ダブルユー）」だと加護ちゃんじゃなければ辻ちゃんに疑いがかかっちゃうからか、はたまた事務所のパワーの差か。それとも、某法律事務所のお力のおかげかしらん。
参照記事：
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060210-00000019-spn-ent
（わたしゃ別にファンでもないんですが、下の息子[7歳]がファンなので。）

トラックバックいただいたpre-juristさん他の方から、NIKKEI NETに掲載されている久保利英明 弁護士の連載第22回「ライブドア事件の『今日までそして明日から』」に、なんと私の名前を引用していただいていると教えていただいて、恐る恐るアクセスしてみると・・・

＜責任２　マスコミ＞
マスコミ各社は総ざんげと思ったら、たった１年前のことなのに、深刻にこの問題を捉えているメディアは少ないようである。（中略）今になって金融行政を叩き、証券取引等監視委員会を批判するのなら、１年前に特段の調査もせずに「違法ではない」と発言した金融大臣をなぜ批判しなかったのか。こんな粉飾企業のトップを持ち上げて走り回った点では、公認しなかった自民党、党首が会って推薦を止めた民主党の方がまだましだ。１年前の記事を読んでもほとんどが的はずれ。ライブドアの広報戦略にまんまと乗せられていることが今読み返すとよく分かる。その点では磯崎哲也会計士や中山龍太郎弁護士のブログの方が遙に問題の本質を突いていた。

前半バッサバッサと斬りまくる勢いから「オラも怒られる〜」と思ったら、褒めていただいていた(?)ので「ほっ」といたしました。どうもありがとうございます。<(_ _)>
（・・・ところで、「中山龍太郎弁護士のブログ」ってのは、どこにあるんだろう。［なーんて］）

Yahoo!ニュースで見かけた野村資本市場研究所の大崎さん関連のロイターの記事。
ライブドア（というより村上ファンド[さん]）の影響で、「真面目な」機関投資家までが割を食っている、というお話ですが；
http://charge.biz.yahoo.co.jp/vip/news/rtr/060208/060208_mbiz2725225.html

2006年 2月 8日（水） 16時33分
大量保有の特例、規制強化しても誰も得しない＝大崎・野村資本市場研究所研究主幹

［東京　８日　ロイター］　野村証券資本市場研究所の研究主幹の大崎貞和氏は８日、投資ファンドが株式の大量保有報告を３カ月間開示しなくて済む「特例」をめぐって金融庁が規制強化のための法改正案を提出する方針について、世界的にも例のない厳しい開示ルールにしても誰も得をしないし、日本の資本市場のためにならないと指摘。金融庁が証券取引法の改正案を今国会に提出した後も「国会でひっくり返してほしい」と述べ、今後も引き続き慎重に議論を続けるべきとの考えを示した。
　自民党金融調査会・企業会計に関する小委員会の合同会議で語った。

　大崎氏は、同小委員会が「証券市場に関する当面の問題についてのヒアリング」と題して開催した会合に東京大学大学院の神田秀樹教授と共に呼ばれ、ライブドア<4753 >問題を機に発生した市場制度の問題点や課題について説明した。
　同小委員会には金融庁の総務企画局幹部らも出席した。

　そのなかで一部委員が、投資顧問会社（ファンド）などが経営支配を狙って大量に株式を取得した場合の情報開示は強化すべきだが、投資信託などのファンドを受益者のために運用している投資顧問会社まで同じような規制強化の対象にしたら、大口取引の情報が頻繁に開示され、マーケットに余計なボラティリティを与えることになると発言。出席した有識者の意見を求めた。

　これに対し大崎氏は、金融審議会第一部会の「公開買い付け制度（ＴＯＢ）等ワーキンググループ」で昨年末、大量保有報告書の「特例」の該当期間を、現行の３カ月ごとから２週間に短縮する方針が決まったことを未だに満足していないとしたうえで、「（金融庁が証券取引法改正案を提出後でも）国会でひっくり返してもらうべきだと思う。大口の運用会社はあきれ果てている。（法案が成立したら）世界にも例を見ない厳しいものになるし、それで誰が得をするのか」と訴えた。
　さらに、今からでも法案を変えるか、今国会で証券取引法改正案が成立しても、後から新しい法律で手当てするなどの処置も考えるべきではないか、と提言した。

（中略）

　日本の特例制度は、海外の主要マーケットに比べてすでに厳しい。
　米国の特例は、１年ごとに基準日を指定し、基準日時点の保有状況をその後４５日以内に開示するという内容で、日本の制度より緩やか。欧州の現行制度でも、保有割合が１０％を超えた場合にだけ報告義務があるほか、その後に保有割合が変わった際に提出を求められる「変更報告書」も、２０％を上回るまで必要ではない。

　今月７日には、在日米国商工会議所（ＡＣＣＪ）の金融サービス委員会と投資運用小委員会が日本の特例制度について、現状維持を求める意見書を公表した。
　欧米の大手投資顧問を代表し、ＡＣＣＪは、特例の見直しは投機的な取引を加速させ、顧客資産を委託されている運用会社の最良執行の妨げになる可能性があるほか、日本株への投資減退の可能性もあるとし、最終的には「ファンド資産の日本市場に対する投資が減少、つまり日本企業にとっての長期資本となる重要な資金源が減ることとなる」（ＡＣＣＪ）などと指摘。
　経営権の取得を目的に株式を大量に取得するファンド（投資顧問）と、一般の機関投資家を区分するために、米国や英国のように大量保有報告書の「取得の目的に関する開示内容（要件）を強化することで対処すべき」（ＡＣＣＪ）と提言していた。

確かに、一部のファンドが経営支配を狙って大量に株式を取得したからといって、経営支配が目的でない投資顧問さん等までとばっちりを受けるというのはかわいそうな気がしますが、（記事からは読み取れないんで恐縮ですが）、「アメリカでもやってないから」というだけでは理論的な議論とは言えないわけで、議論すべきは以下のようなことになりますでしょうか。
●「経営支配目的」のファンド（または特定の買収案件）と、そうでないものをどう線引きするのか？
そもそも、経営支配目的のファンドだったら、開示を強化すべきなのか？
強化する必要が無いんだったら、では一般の法人の場合に5%の開示を5営業日以内にやらないといけないという規制は妥当なのか？（一般の事業法人と機関投資家を区別した方がいいという経済学的根拠は何か？）
●米国の例が出されているが、米国はポイズンピル（ライツプラン）が発達しているので、開示をかいくぐろうがどんな手を使おうが、「結果として」一定の割合（例えば20%超）を取得する者に対してバリアーが張られている。日本も、「開示」でプロテクトを図ろうとするのではなく、必要な企業は買収防衛策を導入すればいいだけではないのか？
●具体的デメリットは何か？
「世界に類を見ない」ので、実際のところどんな影響があるか誰にもわからないのかも知れませんが、具体的デメリットは「バックオフィス的手間」が増加するという話なのか、それとも「どこが買っている」という手口がバレることによって、株式の取得コスト自体が増加し、運用成績に影響を与える可能性がある点なのか。
機関投資家ともあろう方が、今どき日次で各銘柄別の数量をデータとして把握できてないとは思えませんので、前者の「事務コスト」は知れてるかと。
後者のマーケットインパクトによる取得コスト増大ですが、ここで想定している「真面目な」ファンド、というのが実際、会社の20分の1超の株を持つ必要がどのくらいあるのか、また、それは投資の態度として「いい」ことなのか。開示することによるマーケットへのインパクトというのは、実際のところどのくらいあるのか。といったところを知りたいところです。
「人間が歩く際にクモの巣の質量が障害として影響することはない」と理屈では言っても、実際に5%というクモの巣を気にしながら洞窟の中を歩くのは、ディーラーの方としてはイライラする、ということでしょうか。
−−−
（以前、ファンドに対する課税の時にも若干検討しましたが）、政策論として、「世界最大の資本輸入国」である米国が、「うちは何も規制がなくて、こんなに投資しやすいですよ〜」と言っているからといって、「世界最大の資本輸出国」である日本での規制をそれと同じにしないといけない、というのは必ずしも理論的な話ではないかと思います。
もちろん、だから日本がどんなに規制を厳しくしてもいいという話ではないですし、日本も貯蓄性向が低くなって資本輸入に転じるかもという話もありますので、いろいろ考えないといけないと思いますが。
（ではまた。）

（以下、全体を通しての一般論的話なのでネタバレにならないとは思いますが、「24 Twenty-Four」の情報を全く知りたくない、という方はご注意ください。）
「24 Twenty-Four」のテーマの柱の一つは、
「人間一人一人の人権」VS「公共の利益」
とか、
「ルール」VS「緊急避難的措置」
とかいうあたりにあるかと思いますが、
「アメリカでは、司法取引的なことがあんなに行われているのかしらん？」とか、「捜査機関のコンプライアンスというような概念は存在しないのかしらん？」(笑)というのが、最初見たときに一番感じたことでありました。
さほど教養があるとも思えない末端の犯罪者までが、「大統領のpardonを用意しろ」、しかも「written and binding」なモノ、という要求を出すあたりも、さすが、日常生活で「pardon?」とか言ってる国だけのことはあるなあ、と。（笑）
日本のドラマで、犯人が「小泉首相の恩赦を要求する！」というようなことを言ったとしたら、（首相にそういう法的権限があるのかどうかもともかく）、そもそもドラマとしてのリアリティが全く無いですよね。犯罪者が離れた場所にいる弁護士に書面の内容を確認させる、というようなシーンも、日本でドラマにしてリアリティが出るかしらん。
こういう「”フレキシブルな”対応ができる可能性」を残す、というのは、ゲーム理論的に考えて制度設計としてはたして正解なんでしょうか？「テロリストとは交渉しない」というのが表向きの大前提だと思いますが、（こっそりやるにしても）１回こっきりのゲームであればうまくいくような気もしますが、複数回のゲームになってくると、犯罪者側の交渉材料として振り回されるリスクは非常に高くなる気がするんですが。（よく存じませんけど。）
ではまた。

シーズンIVまですべて見て、やっと「２４」の呪縛から解放されました〜。（ほっ。）
「ヒアリングマラソン」じゃないですけど、100時間分も連続して英語を聞いていると、私のつたない英語力にも、ちょっとした変化が。
シーズンIIIからは、日本語でなく英語の字幕で見てみましたが、字幕は会話のスピードでどんどん変わるわけですから、強制的に「速読」させられて、ヒアリングもさることながら、意外にも英語の文章を読むのが若干速くなったような。（気も。）
映画というのは、2時間半くらいの時間で、物語の背景とか登場人物の名前とか、いろんなことを理解しないといけないのが大変ですが、テレビシリーズというのは、その点も楽です。規制も映画よりは厳しいせいか、（上品な英語とは言えないんでしょうけど）、お下品な言葉も少ない気がします。（「ディア・ハンター」とかと比べて、ということです。はい。）
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さて、私は以前から、今後の人類の歴史の中で、数百万人を巻き込むテロが1度も発生せずに済むという気が全くしてなかったのですが、「２４」を見てますます、大規模テロを防ぐのは実際には不可能に近いのだということを確信しました。
ライブドア問題で「投資事業組合の監査を厳しくしろ」等、規制の強化が検討されてますが、私は（誤解を恐れずに言えば）、「ライブドア程度の話」が、今後も何度も懲りずに出てくるような(程度の)経済システムというのが「いい」経済システムではないかと常々考えておりましたし、47thさんの「エンロンはいつでも起きる (Enron Happens)」で紹介されているHu教授（そして47thさん）のスタンスにも大いに賛同するところであります。（小泉内閣は構造計算書偽造やライブドア問題で支持率急降下ということで、お悔やみ申し上げます。）
しかし、「Terror Happens」というのでいいのかどうか・・・ということになるとよくわかりません。もちろん、世界には60億人も人間がいるので、数百万人死ぬようなテロが何度か起きても、生物種としての人類が滅びるということには直接にはならないでしょうけど、それを引き金に人類の保有する多数の核兵器が発射されるような事態に発展するのかどうか・・・というのは、軍事専門家でないのでよく存じません。ただ、少なくとも現在我々が利用している経済システムについては、そうした大規模テロが起こった後に、そのままの形で存続できるとはとても思えないです。
ということで、「２４」を見た人のほとんどは「テロ対策予算は、もっと増やした方がいいよね」という感想を持つでしょうし、このTVシリーズが予算を増やしたいCI○等の諜報機関に全面的にバックアップされているんじゃないか、というような落合信○的インボー論も頭をかすめるわけですが、
・・・少なくとも、ライブドア問題が、「もっと監査コストを上げたほうがいいよ」という日本公認会計士協会のインボーでないことだけは確かだと思います。
（ではまた。）